原子番号1番、元素記号H。「水素」が温暖化ガス排出を実質的になくすカーボンゼロの切り札に浮上した。宇宙の元素で最も多い水素は枯渇せず、燃やしても水になるだけ。究極の資源Hを制する競争が始まった。
オーストラリア南東部のビクトリア州ラトローブバレー。日本の発電量240年分に当たる大量の低品位石炭、褐炭が眠るこの地で1月、水素の製造が始まったと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO71570800T00C21A5MM8000/
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2021年4月9日(金) 日本経済新聞 7面 東証再編 企業にESG強化促す
東京証券取引所の山道裕己社長は日本経済新聞の取材で、来年春に予定する市場再編を通じ上場企業のESG（環境・社会・企業統治）の取り組みを底上げする考えを示した。最上位の「プライム」市場では、気候変動リスクの開示強化を求めるなど一段高い基準を設け、グローバルな目線での環境や統治対応を上場企業に促し、海外マネーの流入を加速させると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70835090Y1A400C2EE9000/
2021年4月2日(金) 日本経済新聞 1面 日産、低価格EV電池 コバルト使わず
日産自動車は電気自動車（EV）向け電池で、コバルトを使わない低価格品を2020年代半ばにも実用化する。1回の充電で走れる距離を縮めることなくコストを下げる。コバルトはレアメタル（希少金属）で供給量が限られ、需要拡大で奪い合いになる懸念もある。米テスラなどとの開発競争が熱を帯びてきたと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70604310R00C21A4MM8000/
2021年3月26日(金) 日本経済新聞 1面 排出量取引 価格高騰
企業の温暖化ガス排出量に上限を設け、その過不足分を取引する市場が過熱している。欧州では排出削減目標の引き上げを受け、取引価格が昨年末より約3割高い水準で推移する。日本も排出量取引を導入すると企業の負担が年2.6兆円に達し、今後も膨らむとの試算がある。導入しなくても欧米が検討する国境課税が実現すれば同様の負担が生じる。脱炭素を進める技術革新を急ぐ必要があると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70350600W1A320C2MM8000/
2021年3月24日(水) 日本経済新聞 1面 FCVの基幹システム トヨタ、中国生産へ
トヨタ自動車は2022年にも、燃料電池車（FCV）の基幹システムを中国で現地生産する検討に入った。世界最大の自動車市場の中国は35年までにFCV100万台の普及を目標としている。FCVはトヨタが開発で先行し基幹システムの生産も国内にとどめてきた。政策優遇の条件として中国政府が現地化を求めており、初の海外生産に踏み切ると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70270010U1A320C2MM8000/
2021年3月23日(火) 日本経済新聞 1面 脱炭素 30年目標策定 削減幅拡大 首相、米に説明へ
政府は2030年までの温暖化ガス削減の新たな目標を策定する。従来目標より削減幅を広げ、50年に排出量を実質ゼロにする脱炭素社会の実現に向けた道筋を明確にする。30年の目標を重視する米欧の動きを意識し、遅くとも主要7カ国首脳会議（G7サミット）がある6月までに固めると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70229480T20C21A3MM8000/
2021年3月15日(月) 新聞休刊日 14日付日本経済新聞 1面 洋上風力向け海底送電網
経済産業省は洋上風力発電の送電線を海底に整備する検討に入る。陸上に比べ低コストとされる海底ケーブルを活用し、再生可能エネルギー発電の課題である送電網の増強を進める。まず北海道から首都圏を結ぶ太平洋側などを候補に想定している。脱炭素の社会づくりのカギを握る洋上風力が普及しやすい環境を整えると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO69965720U1A310C2MM8000/
2021年2月19日(金) 日本経済新聞 3面 きょうのことば ◯◯ とっくりのような形をした製鉄所の中核設備
とっくりのような形をした製鉄所の中核設備。製鉄工程の上流にあたる◯◯には鉄鉱石と、石炭を蒸し焼きにしたコークスを交互に投入。炉の下部から熱風を吹き込み、鉄鉱石を溶かしながら酸素を取り除く。炉内の温度は2千度以上になり、「銑鉄」と呼ばれる溶けた鉄をつくる。不純物を除去する製鋼工程と圧延工程を経て、最終製品の鋼材になる。一般的に15～20年は生産を続けることを前提に稼働しており、一度休止すると再稼働までに長い時間や多額のコストがかかる。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO69245490Z10C21A2EA2000/
2021年2月17日(水) 日本経済新聞 1面 ◯◯供給網 整備進む 規制緩和 FCV後押し
脱炭素の切り札とされる燃料電池車のインフラ整備が規制緩和で進み始めた。石油元売り最大手のENEOSホールディングス（HD）はこれまで難しかった市街地の給油所で燃料電池車（FCV）向け◯◯充填サービスを展開する。国内◯◯販売トップの岩谷産業は簡易型◯◯ステーションの建設を推進。欧州や中国が◯◯への取り組みを強化する中、日本は規制の見直しをテコに◯◯インフラ整備を急ぐと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO69172960X10C21A2MM8000/
2021年2月16日(火) 日本経済新聞 1面 ◯◯◯からコンクリート 大成建設、脱炭素に寄与
大成建設は◯◯◯◯◯（◯◯◯）からコンクリートを製造する技術を開発した。◯◯◯を原料にした炭酸カルシウムを使い、1立方メートルあたり最大170キログラムの◯◯◯をコンクリートに封じ込める。コンクリートは原料のセメントを製造する工程で大量の◯◯◯を排出するが、炭酸カルシウム製になれば大幅な削減が可能になる。インフラ需要の大きい新興国で普及すれば脱炭素の加速につながりそうだと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO69132270W1A210C2MM8000/