GAFAM – マジシャンと学ぶたのしい株式投資

2024年2月3日(土曜日) 1ページと3ページ中国とアメリカの話題

中国経済の減速が企業業績を圧迫している。2日に村田製作所が発表した2023年4～12月期の純利益は18%減、キーエンスが3年ぶり減だったと日本経済新聞が報じています。。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78211380T00C24A2MM8000/

国際通貨基金（IMF）は2日、中国経済の年次報告を発表した。不動産開発企業の整理・再編などの対応が遅れれば、2024～25年の実質経済成長率が4%を割り込む恐れがあると予測したと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78211440T00C24A2MM8000/

米巨大IT（情報技術）企業の業績が拡大している。四半期としては過去最高益となったメタやアルファベット（グーグル持ち株会社）など、5社の2023年10～12月期決算は、10四半期ぶりにそろって増収増益となった。広告やネット通販が好調で、人員削減によるコスト抑制も寄与。他業種と比べて業績拡大は顕著で、株式市場での存在感も高まっていると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78212320T00C24A2EA2000/

2024年1月5日(金曜日) 1ページ半導体好転の話題

半導体の世界需要が2024年4～6月期に好転する。生成AI（人工知能）向けデータセンターや電気自動車（EV）向け半導体などが需要をけん引し、半導体大手は増産に動く。3～4年で周期的に好不況を繰り返す半導体市況の「シリコンサイクル」の好転で、世界景気全体の底上げにもつながると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO77440160V00C24A1MM8000/

2023年7月27日(木曜日) 1ページ生成AIの話題

米マイクロソフトは対話型の生成AI（人工知能）「Chat（チャット）GPT」の基盤技術をデジタル庁に提供する。機密情報を扱えるように専用設備を国内に置く。政府は国会答弁の下書きや議事録作成といった用途で活用し、行政のデジタル化や霞が関の働き方改革につなげると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO73088240X20C23A7MM8000/

2023年7月25日(火曜日) 14ページラピダスの話題

「米国でパートナーを探し、GAFAM（米巨大IT5社）の中の一部企業と既に協議を始めている。具体的にはデータセンターに需要がある。彼らが思い描く半導体を作れる会社は今は世界にTSMC（台湾積体電路製造）しかない。そこにラピダスが入っていく」（日本経済新聞より引用）

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO73013160U3A720C2TEB000/

2023年7月16日(日曜日) 1ページ時価総額の話題

東京株式市場で時価総額10兆円以上の企業が増えてきた。海外マネーが流動性の高い主力株に向かい、7月初めには12社と過去最多を更新した。米国でも一部のハイテク株に資金が集中し、S&P500種株価指数の時価総額は上位10社が全体の3割強を占める。安定した利益成長や株主還元が見込める企業に投資が集まっていると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO72808390W3A710C2MM8000/

2023年5月24日(水) 9ページハイテク傾斜の話題

米地銀が破綻し金融システム不安が急浮上した2023年1～3月に著名投資家や有力ヘッジファンドはどのような米国株を売買したのか。米証券取引委員会（SEC）に提出した保有株の開示からは相場の先行きの不透明感が強い中、騰勢を強めているハイテク銘柄に傾斜する傾向が見て取れた。銀行株については持ち分を減らしてリスクを回避する投資家が大半だったと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO71264640T20C23A5ENG000/

2022年7月13日(水) 日本経済新聞 12ページ半導体変調

供給不足で2年間の好調が続いていた半導体の市場が、一転して変調をきたし始めた。代表的な半導体であるDRAMの在庫が今春以降だぶつき、価格が30%強も急落するなど大きな変化がみられる。中国経済の減速懸念や世界的なインフレを受け、企業の設備投資や消費者の購入意欲が減退している。世界の半導体生産の中心である台湾では、急速に警戒感が広がってきたと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO62554210S2A710C2FFJ000/

2022年5月13日(金) 日本経済新聞 3面時価総額360兆円減

米国の巨大ハイテク銘柄が逆風にさらされている。アップルは1年8カ月ぶりに時価総額で世界首位の座をサウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコに明け渡した。アップルなど5社「GAFAM」の時価総額は2021年末のピーク時から約2.8兆ドル（約360兆円）減った。米国の金融引き締めで投資マネーが後退しているうえ、インフレ加速に伴う消費低迷により成長鈍化が懸念されていると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO60728360T10C22A5EA2000/

2022年2月4日(金) 日本経済新聞 11面米テック株高PER剥落

米株式市場では決算発表を機にテクノロジー株の選別が進み始めた。予想PER（株価収益率）の高かった銘柄は、好業績でも決算後に株価が下落するケースが目立つ。米連邦準備理事会（FRB）が金融政策の正常化にカジを切るなか、遠い将来の利益を株価に織り込みにくくなっているためだ。投資家は成長持続の確度を見極めようとしていると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO79839720T00C22A2ENG000/

2021年7月31日(土) 日本経済新聞 7面寡占批判、成長に影も

米巨大IT（情報技術）企業の利益が急増している。29日までに2021年4～6月期決算を発表したアップルなど主要5社の純利益を合算すると748億9900万ドル（約8兆2000億円）となり、前年同期比で88%増えた。新型コロナウイルスの流行により社会のデジタル化が加速した影響が続いているためだ。ただ、異例の成長は新たな火種となりかねないと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO74369240Q1A730C2EA5000/