「Sustainable Development Goals」の頭文字をとった略語で、国連サミットで2015年9月、全会一致で採択された世界共通の行動目標。持続可能な世界の実現に向け、30年までのあるべき姿を「貧困をなくそう」「飢餓をゼロに」など17の目標（ゴール）で示し、その姿から逆算して行動するよう促している。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO77634090W1A111C2EA2000/
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2021年10月6日(水) 日本経済新聞 1面 真鍋氏 ノーベル賞
スウェーデン王立科学アカデミーは5日、2021年のノーベル物理学賞を日本出身で米国籍の真鍋淑郎・米プリンストン大学上席研究員（90）らに授与すると発表した。大気中の二酸化炭素（CO2）濃度が気候に与える影響を初めて数値で明らかにした。温暖化の原因を科学的に示した真鍋氏らの研究は、現在の脱炭素をめぐる議論の発端となったと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO76374360W1A001C2MM8000/
2021年8月23日(月) 日本経済新聞 1面 人口と世界
人類の爆発的な膨張が終わり、人口が初めて下り坂に入る。経済発展や女性の社会進出で、世界が低出生社会に転換しつつある。産業革命を経て、人口増を追い風に経済を伸ばし続けた黄金期は過ぎた。人類は新たな繁栄の方程式を模索すると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO75023040T20C21A8MM8000/
2021年5月27日(木) 日本経済新聞 きょうのことば 改正地球温暖化対策推進法
国や自治体、企業、国民が取り組むべき気候変動対策を推進する法律で、1998年に成立した。改正は5年ぶりで、条文に基本理念を新たに設けて「2050年までの脱炭素社会の実現」の方針を明記した。政権が代わっても将来にわたる政策の継続を国内外に約束する。政府は4月に発表した温暖化ガスの排出を30年度までに13年度比で46%削減する新たな目標の達成の切り札と位置づける。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO72306030X20C21A5EA2000/
2021年3月23日(火) 日本経済新聞 1面 脱炭素 30年目標策定 削減幅拡大 首相、米に説明へ
政府は2030年までの温暖化ガス削減の新たな目標を策定する。従来目標より削減幅を広げ、50年に排出量を実質ゼロにする脱炭素社会の実現に向けた道筋を明確にする。30年の目標を重視する米欧の動きを意識し、遅くとも主要7カ国首脳会議（G7サミット）がある6月までに固めると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70229480T20C21A3MM8000/
2021年2月16日(火) 日本経済新聞 1面 ◯◯◯からコンクリート 大成建設、脱炭素に寄与
大成建設は◯◯◯◯◯（◯◯◯）からコンクリートを製造する技術を開発した。◯◯◯を原料にした炭酸カルシウムを使い、1立方メートルあたり最大170キログラムの◯◯◯をコンクリートに封じ込める。コンクリートは原料のセメントを製造する工程で大量の◯◯◯を排出するが、炭酸カルシウム製になれば大幅な削減が可能になる。インフラ需要の大きい新興国で普及すれば脱炭素の加速につながりそうだと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO69132270W1A210C2MM8000/
2020年12月21日(月) 日本経済新聞 きょうのことば ◯◯◯◯プライシング 二酸化炭素（CO2）など地球温暖化につながる温暖化ガスの排出量に価格を付ける仕組みをさす
二酸化炭素（CO2）など地球温暖化につながる温暖化ガスの排出量に価格を付ける仕組みをさす。頭文字を取ってCPと略す。燃料ごとのCO2排出量は使用量やそれによる発熱量などを掛け合わせる各国共通の計算式で算出する。排出量が多いほど支払う対価も高くなり、排出抑制の動機づけとなる。企業は対策を講じて排出量を減らすか、排出の対価を支払うかを選ぶことになる。（日本経済新聞より引用）
2020年12月11日(金) 日本経済新聞 1面 製鉄大手の日本製鉄 ◯年に排出ゼロ 水素利用や電炉導入
日本製鉄は20◯◯年に温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする方針を決めた。20年度中に作成する長期の環境経営計画に盛り込む。二酸化炭素（CO2）の排出を大幅に抑えることのできる水素製鉄法の導入を目指すほか、排出ガスの少ない電炉の活用を広げる。鉄鋼は製造業でCO2排出量が最も多い。最大手の日鉄が実質ゼロとする初の削減時期の設定に踏み切ることで、国内企業の脱炭素の取り組みに弾みがつきそうだと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO67224290R11C20A2MM8000/
9月20日(金) 日経新聞 11面 ◯◯◯ 植物由来の、本物の肉に似せた食品 環境保護や健康志向面から開発加速
中国で植物由来の材料で作る「◯◯◯」を手掛ける企業が台頭している。ハンバーガーや中華料理で使う本物の肉の代替肉として注目され、新興企業の設立が相次ぐ。既に数十社が競合し、既存の食品会社も事業化を急いでいる。市場への期待感から、大手の煙台双塔食品の株価は年初比で3倍超に急騰した。世界の豚肉の半分を消費する中国では食料自給面からも注目され、先行する米企業を追撃する勢いがあると日経が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO50011150Z10C19A9FFE000/