2022年6月12日(日) 日本経済新聞 3面 FAANG

米IT(情報技術)大手5社のフェイスブック(現メタ)、アップル、アマゾン・ドット・コム、ネットフリックス、グーグル(上場するのは親会社のアルファベット)の頭文字をとった造語。米国の人気株式評論家、ジム・クレイマー氏が2013年にアップルを除く4社を「FANG」として提唱した。英語の「牙」に「熊(ベア=弱気相場)にかみつく可能性がある銘柄」との意味を込めた。17年にアップルが加わった。(日本経済新聞より引用)

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61652090R10C22A6EA2000/

2021年11月15日(月) 新聞休刊日 14日付日本経済新聞 3面 世界企業、5割増益

世界の企業で業績拡大が続いている。2021年7~9月期の上場企業純利益は前年同期比5割増えた。新型コロナウイルス禍からの経済正常化で幅広い業種で伸びた米国企業がけん引。日本と欧州の企業も追随した。一方、中国企業が踊り場にある。先行きは原燃料高など波乱要因も多く、拡大ペースが米欧日でも鈍化する懸念があると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO77551640U1A111C2EA2000/

2021年10月11日(月) 新聞休刊日 10日付日本経済新聞 3面 利益14兆円に課税の網

経済協力開発機構(OECD)加盟国を含む136カ国・地域が8日最終合意したデジタル課税は2023年の導入をめざす。OECDは年間約1250億ドル(約14兆円)の利益に対する課税の権利を世界に配分できると見積もる。グローバルな巨大企業による「富の寡占」の是正へカジを切る歴史的合意だが、狙い通りに税逃れを封じられるか、具体策を巡っては課題も残っていると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO76499780Z01C21A0EA2000/

12月15日(日) 日経新聞 きょうのことば 世界の株式時価総額 10兆円超の日本企業は、◯社

※掲載が大幅に遅れましたことをお詫び申し上げます。

上場企業の市場価値を測る代表的な指標。企業の発行済み株式数に株価をかけ合わせて算出する。株式市場が企業の実力をどう評価しているかを示し、国際的な企業の実力比較にも用いられる。(日経新聞より引用)

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO53379130U9A211C1EA2000/