圧をかけると赤、緑、青に発光する有機化合物を基板上に細かく配列して制御することで映像を表示するディスプレー。基板はガラスだけでなく樹脂も使えるため、様々な形状に加工しやすい。スマートフォンやテレビ、車載ディスプレーなどで多彩なデザインを実現できる。バックライトを利用する液晶より、コントラスト（明暗）比が優れる。(日本経済新聞より引用)
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61271850Y0A700C2EA2000/
2020年7月7日(火) 日本経済新聞 1面 中国半導体、◯兆円調達。昨年の2.2倍
半導体の国産化をめざす中国企業が資本調達を急拡大している。2020年の調達額は5日時点で約◯兆◯千億円と、半年で19年通年の約2.2倍となった。支援の主役は政府系ファンドと19年に開設した新しい株式市場だ。中国のハイテク覇権の阻止を狙う米国に対抗し、生き残りを懸けて半導体の自給率向上を急ぐと日経が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61214120W0A700C2MM8000/
2020年7月6日(月) 日本経済新聞 きょうのことば ◯◯◯ 企業などの債務返済能力を記号で示したもので、社債の投資家にとって取引の重要な判断材料になる
企業などの債務返済能力を記号で示したもので、社債の投資家にとって取引の重要な判断材料になる。米S&Pグローバルや◯◯投資情報センター（R&I）といった◯◯◯会社が、事業の競争力や財務の健全性を分析し、デフォルト（債務不履行）になる可能性を総合的に判断する。◯◯◯会社は原則的に企業から手数料を取り、直接ヒアリングして◯◯◯を決めるが、投資家の関心が高い企業などは公開情報だけで「勝手◯◯◯」をする場合もある。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61179570V00C20A7NN1000/
2020年7月5日(日) 日本経済新聞 7面 世界の◯◯◯工場 コロナでも高稼働
新型コロナウイルス禍が産業界に広がるなか、◯◯◯生産が持ちこたえている。2020年7～9月期の世界の◯◯◯工場の平均稼働率は88.8%の見通し。前年同期を1.8ポイント上回る水準だ。ビデオ会議などクラウドサービスの需要拡大でデータセンター投資が活発なことが背景にあると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61173540U0A700C2EA5000/
2020年7月4日(土) 日本経済新聞 1面 ◯◯◯◯◯◯ 企業が製品開発や販売促進に生かせていない休眠データのこと
新型コロナウイルスで打撃を受けた企業が保有データを洗い直し、事業の立て直しに役立てる動きが活発になってきた。先行するのは欧米大手だ。中には「◯◯◯◯◯◯」と呼ばれる死蔵情報も多く、企業は使えるデータの選別が急務となっている。日本企業も情報資産から価値を生み出す「ROD（Return On Data）」の発想が重要課題に浮上してきたと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61138850T00C20A7MM8000/
2020年7月3日(金) 日本経済新聞 きょうのことば ◯◯◯◯制度 経済が大きく落ち込み、企業が従業員の解雇を迫られるようなときに、政府が給与や休業手当の支払いを支援して生活を支える制度のこと
経済が大きく落ち込み、企業が従業員の解雇を迫られるようなときに、政府が給与や休業手当の支払いを支援して生活を支える制度のこと。解雇を防ぎ、失業者を増やさないようにする。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、先進国では新たな制度を導入したり、既存の制度を拡充したりする動きが広がった。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61105970S0A700C2EA2000/
2020年7月2日(木) 日本経済新聞 きょうのことば ◯◯◯◯◯(EC) パソコンやスマートフォンといった端末から、インターネットなどを経由して行われる商品やサービスの取引
パソコンやスマートフォンといった端末から、インターネットなどを経由して行われる商品やサービスの取引。エレクトロニックコマース（EC）と呼ばれる。アマゾン・ドット・コムや楽天、ヤフーなどのサイトを使い、中小企業や個人が消費者に販売する取引も増えている。企業対消費者の「BtoC」や消費者間の「CtoC」と分類される。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61030880R00C20A7EA2000/
2020年7月1日(水) 日本経済新聞 きょうのことば ◯◯◯◯声明 香港の返還や返還後の統治体制について中国と英国が1984年に合意した文書
香港の返還や返還後の統治体制について中国と英国が1984年に合意した文書。中国本土の社会主義を香港には適用せず、「従来の資本主義体制や生活様式を返還後50年間維持する」と明記し、「一国二制度」を保障する内容だった。声明にもとづき97年7月1日、香港の主権は英国から中国へと返還された。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61006620R00C20A7EA2000/
2020年6月30日(火) 日本経済新聞 きょうのことば ◯◯◯◯◯ 大手電力10社が独占していた電力制度を改め、新規事業者が自由に発電したり電力を売ったりするようにすること
東京電力ホールディングスなど大手電力10社が独占していた電力制度を改め、新規事業者が自由に発電したり電力を売ったりするようにすること。小売り分野では電力料金の引き下げなどを目的に、2000年から段階的に自由化が解禁。16年4月には家庭向け販売を含め全面的に自由化され、ガス大手やIT企業など異業種による参入が相次いだ。大手以外の小売事業者は「新電力」と呼ばれる。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO60952000Z20C20A6EA2000/
2020年6月29日(月) 日本経済新聞 きょうのことば 生保の営業職員、コロナで業務見直し進む。大手生保の場合、「義理・人情・◯（GNP）」と呼ばれる顧客との関係を強みにしてきた
生命保険を販売する、生保各社専属の販売員のこと。大手生命保険会社は戦後一貫して営業職員を通じた販売を主力に据えてきた。生命保険協会によると、業界全体の人員数は約23万人にのぼる。保険加入の実績に応じて支払う給与の割合が高く、戸別訪問や企業への「飛び込み」による営業力の高さで知られる。
大手生保の場合、「義理・人情・◯（GNP）」と呼ばれる顧客との関係を強みにしてきた。近年は複数社の保険を同時に販売する「保険ショップ」が台頭。保険加入の比率でも代理店が2割弱にまで高まった。保険を比較しながら加入したいという需要に応え、若年層を中心に支持を伸ばしている。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO60908460Z20C20A6NN1000/