2025年8月22日(金曜日) 2ページ アフリカでエンタメの話題

日本企業のアフリカビジネス拡大の推進役としてエンタメへの期待が高まっている。開催中のアフリカ開発会議(TICAD)では日本のアニメやゲームを紹介するエリアが設けられ、官民で協業を促す取り組みが始まった。現地の若年層の拡大やスマホの普及で商機が大きく、車やインフラ以外のソフトパワーが新たな主役となっていると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO90825410S5A820C2EA1000/

2025年7月1日(火曜日) 2ページ 日本株のけん引役の話題

日本株の上昇が勢いづいている。30日の東京株式市場で日経平均株価は5営業日続伸した。原動力の一つが世界で人気の高いエンターテインメント関連銘柄への資金流入だ。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO89719630Q5A630C2EA1000/

2025年4月21日(月曜日) 新聞休刊日につき、4月20日 28ページ ソニー元社長、平井氏の話題

本連載でもスマートフォン登場の衝撃について触れたが、様々なサービスや商品のネットワーク化はこの当時のソニーにとって喫緊の課題だった。そんなタイミングで起きたのが、ソニーを揺るがすサイバー攻撃だった。(日本経済新聞より引用)

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO88134970Y5A410C2BC8000/

2025年2月5日(水曜日) 13ページ パナソニックの話題

パナソニックホールディングス(HD)は4日、グループの再編方針を発表した。白物家電や空調、照明を統括する事業会社「パナソニック」を2025年度中に解散し、複数の事業会社に分割することが柱。テレビ事業は売却や縮小も検討する。グループで最大の事業会社を分割することで迅速な意思決定を可能にし、成長を目指すと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO86526210U5A200C2TB1000/

2023年10月18日(水曜日) 3ページ 車内「スマホ化」の話題

ソニーグループホンダが折半出資するソニー・ホンダモビリティは17日、電気自動車(EV)「AFEELA(アフィーラ)」の試作車を日本で初公開した。車内で楽しむコンテンツに継続課金するなど、ソフトで稼ぐ「動くスマートフォン」を目指す。ソフトウエア更新機能を備えた車は2030年には年間90兆円以上の付加価値をもたらすとの見方もあると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO75363200Y3A011C2EA2000/

2022年6月27日(月) 日本経済新聞 1面 ESG推進

花王はESG(環境・社会・企業統治)への取り組みを一般社員のボーナスを含めた賃金に反映する制度を導入した。ソニーグループも同様の取り組みを始めた。35兆ドル(約4700兆円)ともされるESG投資が存在感を増し、企業に意識改革を迫る。役員報酬への反映にとどまらず、全社で取り組む体制づくりを急ぐと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO62074330X20C22A6MM8000/

2022年6月8日(水) 日本経済新聞 1面 ソニー元社長

ソニー(現ソニーグループ)元会長兼グループ最高経営責任者(CEO)の出井伸之(いでい・のぶゆき)氏が6月2日、肝不全のため死去した。84歳だった。

1960年に入社し、オーディオ事業部長などを経て95年に社長に就いた。「デジタル・ドリーム・キッズ」のキーワードを掲げ、パソコン「VAIO」を成功させるなどデジタル改革を主導した。一方、2003年に業績悪化から「ソニーショック」と呼ばれる株価急落を招き、収益の振るわない時期も続いたと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61530720Y2A600C2MM8000/

2022年5月28日(土) 日本経済新聞 7面 ソニー、半導体の生産増強

ソニーグループは長崎県にある半導体工場の生産能力を増強する。2023年をめどに最新の生産棟の面積を6割広げ、スマートフォンなどのカメラに使う画像センサーを増産する。カメラの高画質化で得意とする高機能センサーの需要が伸びている。自動運転の普及に伴い自動車用の引き合いも高まっており、先行投資で顧客を囲い込むと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61220080X20C22A5EA5000/

2022年5月11日(水) 日本経済新聞 15面 ソニーG、エンタメ変調兆し

ソニーグループの業績をけん引してきたエンターテインメント事業に変調の兆しが見えてきた。2023年3月期はゲームと映画で営業減益を見込む。ゲーム機「プレイステーション(PS)5」の供給を巡っては半導体不足が足かせになるほか、巣ごもり需要も減速している。今後は事業間の協業など、独自戦略をどこまで磨けるかがカギになると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO60641240Q2A510C2TB2000/

2022年4月18日(月) 日本経済新聞 1面 偽動画拡散防止で連合

米アドビや米マイクロソフト、ソニーグループなどは動画や画像の改ざんを見分ける技術を開発する。暗号化で編集履歴を改ざんできなくするソフトを共有する。大手IT企業などの参加を募り、2024年にも実用化する。世界で社会問題になっている、SNS(交流サイト)を通じた偽動画が、効果的に特定できるようになると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO60080740Y2A410C2MM8000/