マジシャンと学ぶたのしい株式投資 – ページ 36 – 株式投資が大好きな、謎のマジシャンSと一緒にたのしく学ぶ、株式投資のブログです。初心者の方大歓迎です。

2025年1月3日(金曜日) 1ページ日米のサイバー防御の話題

日米両政府は2025年度にも人工知能（AI）を悪用したサイバー攻撃に関する共同研究を始める。総務省系研究機関がワシントンに拠点を新設し、米国が先行する防御技術と日本が持つ非英語圏で特有な攻撃のデータを組み合わせる。生成AIで急増する懸念がある多言語の攻撃リスクに対処すると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO85837680T00C25A1MM8000/

2025年1月2日(木曜日) 新聞休刊日のため 1月1日の記事より 11ページ箱根駅伝、シューズの話題

東京箱根間往復大学駅伝が2日と3日に開かれる。大学生の熱戦の裏でスポーツ用品メーカーが毎年、ランニングシューズの勢力争いを繰り広げる。2021年にほぼ全選手が履いた米ナイキ1強の構図が崩れており、今年は独アディダスやアシックスが存在感を発揮しそうだ。スイス発の「オン」など新興勢も登場していると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO85828510R31C24A2TB0000/

2025年1月1日(水曜日) 1ページ空飛ぶクルマの話題

ANAホールディングス（HD）は「空飛ぶクルマ」の運航を2027年度に始める。東京都心と成田空港（千葉県成田市）を10～20分で結ぶ。利用者を有料で乗せるのは日本で初めて。料金はタクシーと同水準となる見通し。都市の国際競争力向上につながると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO85830880R00C25A1MM8000/

2024年はあらゆる資産に資金が流れ込んだ。主要20カ国の過半で株価指数が最高を更新。インフレとの闘いを経て始まった利下げが資産バブルの芽を膨らませた。世界の株式時価総額は13.6兆ドル（約2140兆円）拡大し、うち米国企業が9割を占める。好調な米国経済が支えだが、トランプ米次期政権の政策はインフレリスクを増幅させる。米金利急騰で株などから資金が逃げるリスクと背中合わせだと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO85826250R31C24A2MM8000/

2024年12月30日(月曜日) 7ページエンタメ業界の話題

去りゆく2024年の日本の産業界を振り返れば、大黒柱の自動車各社が新興勢力の中国勢に猛追されるなど厳しさの目立つ1年だった。

「水と油」といわれたホンダと日産自動車が経営統合の協議開始で合意したのも、単独で苦境をはね返すのは厳しいという判断の表れだろう。

そのなかで「ひとり気を吐く」と言えばいいのか、快走を続けるセクターがある。バンダイナムコをはじめとするコンテンツやエンターテインメント関連の産業だ。（日本経済新聞から引用）

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO85736180W4A221C2TCR000/

2024年12月29日(日曜日) 1ページ NTTの社名変更

NTTは正式社名の「日本電信電話」を変更する。2025年6月に開く定時株主総会で新社名を決議する予定だ。25年は民営化から丸40年の節目を迎え、光技術を使った次世代通信基盤「IOWN（アイオン）」の国内外への本格展開も控える。ブランド力や知名度を高め、グローバル化に弾みをつけると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO85816390Z21C24A2MM8000/

2024年12月28日(土曜日) 9ページホンダ、日産の株価

ホンダと日産自動車が経営統合の協議を始めた。2026年4月の臨時株主総会で3分の2以上の賛同を得る計画だ。焦点となるのが統合比率だ。株主の関心が最も高く、統合議案の総会賛否や新会社の株主構成に影響する。日本経済新聞の試算によると、ホンダと日産の比率はおよそ5対1が協議の出発点となりそうだと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO85803890X21C24A2EA5000/