日本株 – マジシャンと学ぶたのしい株式投資

2023年7月7日(金曜日) 11ページ若年層と資産形成の話題

個人投資家の日本株離れに歯止めがかかっている。東京証券取引所など全国4証取が6日発表した2022年度の全国上場企業の株主分布状況調査によると、金額ベースでみた個人の保有比率は17.6%と2年ぶりに上昇し、13年度以来9年ぶりの水準となった。相場が乱高下するなかで逆張りの買いが入ったほか、若年層による資産形成の動きも広がったと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO72554650W3A700C2ENG000/

2023年5月8日(月) 3ページバフェットさんの話題

著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイが6日、年次株主総会を開いた。バフェット氏は約4万人の参加者を前に「台湾より日本のほうが良い投資先だ」と語るなど、日本株強気論が目立った。バークシャーでは投資先の国際分散の重みが増しており、地政学リスクが相対的に低い日本株が受け皿になっていると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70775670X00C23A5NN1000/

2023年4月7日(土) 1ページ自社株買いの話題

日本企業が日本株を買い支えしている。東京証券取引所が6日発表した投資部門別売買動向によると、2022年度の事業法人の買越額は5.5兆円と前の年度から約2倍に増えた。遡れる1983年度以降で過去最高になった。東証はPBR（株価純資産倍率）の低い企業などに資本効率の改善を求めており、企業が余剰資金で自社の株式を買い戻す動きが加速していると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO69975150X00C23A4MM8000/

2023年4月1日(土) 1ページ自社株買いの話題

日本企業の自社株買いが16年ぶりに最高を更新する。2022年度は9兆円を超え、世界的な好景気で業績が好調だった06年度を上回る。三井物産は過去最大額を予定し、日立製作所は8年ぶりだ。企業業績は減益だが、投資家の要請を踏まえ、豊富な手元資金を株主還元に回す。抱え込んだ資金を成長投資に生かし切れない課題もあると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO69812120R00C23A4MM8000/

2022年11月27日(日) 1ページ老いるニッポンの株主

日本企業の株主が老いている。この30年で70代以上の保有額は全体の1割台から4割台に高まった。人口構成を超えるスピードで高齢層に偏った背景に若・中年層の日本株離れがある。国内のリスクマネーが減少に向かっていると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO66325690X21C22A1MM8000/

2021年12月29日(水) 日本経済新聞 1面出遅れ日本に成長余地

日本は新型コロナウイルス禍からの経済再開が欧米より遅れた。はんこ文化や煩雑な承認プロセスが生産性の向上を妨げている実態も浮き彫りになった。厳しい環境下でいかに成長を確保するか、三菱商事の垣内威彦社長に聞いた（日本経済新聞より引用）。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78874100Z21C21A2MM8000/

2021年12月20日(月) 日本経済新聞 13面日本株を買わない日本人

日本人が日本株を買わなくなった。コロナ禍で広がった現役世代の「貯蓄から投資へ」も、お金の向かう先はもっぱら米国を中心とする海外株だ。巨額の利益を稼ぐ米ハイテク企業と比べると、日本企業の成長ストーリーは色あせて見える。日本株を支えた日銀や公的年金の買いも今後は細り、いずれ売りに回る。このままでは買い手が誰もいなくなると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78542920X11C21A2TL5000/