2022年2月18日(金) 日本経済新聞 1面 人工光合成

三菱ケミカルやトヨタ自動車、東京大学などは太陽光と二酸化炭素(CO2)を使ってプラスチック原料を作る新技術「人工光合成(」の大規模実証実験を2030年に実施する。水から分解した水素にCO2を反応させ、プラスチック原料を作る。製造時にCO2を出さず、脱炭素につながると期待されている。化石燃料由来のプラスチック原料に対するコスト競争力を高め、40年までの実用化を目指すと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO80253890Y2A210C2MM8000/

2022年1月1日(土) 日本経済新聞 9面 NTT、光技術で6G実証 大阪万博会場に通信網

NTTは2025年国際博覧会(大阪・関西万博)の会場に次世代通信規格「6G」をにらんだ独自の通信網を築く。会場となる人工島・夢洲(ゆめしま)の通信を担うインフラとして、グループで注力する光技術を使った通信基盤「IOWN(アイオン)」を導入する。大容量のデータを低消費電力でやりとりでき、自動運転車などでの活用を見込む。万博で実証し30年ごろの商用化につなげる方針だと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78892780R00C22A1TB0000/

2021年12月23日(木) 日本経済新聞 1面 新型量子計算機

日本の産官学が次世代の高速計算機、量子コンピューターで世界に打って出る。NTTと東京大などは22日、光を用いる新型計算機の基幹技術を開発したと発表した。2030年に高性能の実機をつくる計画。量子コンピューターは産業の競争力だけでなく、国家の安全保障にも影響を及ぼしかねない。米国や中国勢も開発を急いでおり、国を挙げての開発競争の様相を呈してきたと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78687460T21C21A2MM8000/

2021年2月17日(水) 日本経済新聞 1面 ◯◯供給網 整備進む 規制緩和 FCV後押し

脱炭素の切り札とされる燃料電池車のインフラ整備が規制緩和で進み始めた。石油元売り最大手のENEOSホールディングス(HD)はこれまで難しかった市街地の給油所で燃料電池車(FCV)向け◯◯充填サービスを展開する。国内◯◯販売トップの岩谷産業は簡易型◯◯ステーションの建設を推進。欧州や中国が◯◯への取り組みを強化する中、日本は規制の見直しをテコに◯◯インフラ整備を急ぐと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO69172960X10C21A2MM8000/

2021年2月16日(火) 日本経済新聞 1面 ◯◯◯からコンクリート 大成建設、脱炭素に寄与

大成建設は◯◯◯◯◯(◯◯◯)からコンクリートを製造する技術を開発した。◯◯◯を原料にした炭酸カルシウムを使い、1立方メートルあたり最大170キログラムの◯◯◯をコンクリートに封じ込める。コンクリートは原料のセメントを製造する工程で大量の◯◯◯を排出するが、炭酸カルシウム製になれば大幅な削減が可能になる。インフラ需要の大きい新興国で普及すれば脱炭素の加速につながりそうだと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO69132270W1A210C2MM8000/