米アップルが4日発表した2023年1～3月期決算は売上高が前年同期比3%減の948億3600万ドル（約12兆7300億円）、純利益が3%減の241億6000万ドルだった。ドル高の逆風もあり2四半期連続の減収減益だったが、主力「iPhone」の売上高が1～3月期で最高となり底堅さをみせたと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70757950W3A500C2MM8000/
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2023年5月5日(金) 9ページ アップル預金の話題
米アップルが米国で4月に始めた預金サービスに、開始後4日間で9億9000万ドル（約1350億円）の預け入れがあったことが分かった。米フォーブス誌が3日までに関係者2人の話として報じた。米国では預金引き出しによる地方銀行の破綻が相次ぐ中、アップルは高い信用力と利便性を武器に新サービスの利用を広げる狙いだと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70743300U3A500C2TB0000/
2023年2月4日(土) 1ページ 米テック5強の話題
高成長を続けてきた米テクノロジー大手の経営が曲がり角を迎えている。アップルなど5社の2022年10～12月期決算はそろって最終減益となった。新型コロナウイルスの流行に伴う特需の反動が強まり、景気減速の影響も色濃くなっている。各社は人工知能（AI）などに活路を求めるが、先行きは不透明だと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO68197830U3A200C2MM8000/
2023年1月13日(金) 12ページ TSMCの話題
半導体大手の台湾積体電路製造（TSMC）は12日、2023年1～3月期の売上高（米ドルベース）が前年同期と比べ最大5%減るとの見通しを発表した。減収となれば、四半期ベースでは19年4～6月期以来、約4年ぶりとなる。大幅な増収で急成長が続いた昨年までの状況から一変する。主力顧客の米IT（情報技術）企業が勢いを失っており、景気減速の影響をもろに受ける形だと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO67534340S3A110C2FFJ000/
2022年11月1日(火) 7ページ アップルの新しい視線
インド南部のチェンナイとべンガルールを結ぶ車の多い道路沿いに3つの巨大な建物が並ぶ。外の騒音から遮断された建物内には台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業傘下の富士康科技集団（フォックスコン）が運営するハイテク機器の製造施設が広がる。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO65596390R31C22A0TCR000/
2022年10月18日(火) 1ページ 分断・供給網
米中対立の激化やウクライナ危機で世界のサプライチェーン（供給網）が分断されつつある。一体化していた供給網が民主主義と権威主義の国家間で引き裂かれ、機能不全が進む。日米欧は中国を世界経済から切り離す動きを強めるが、中国を外せば、あらゆる製品のコストが大きく上がる。世界に「ゼロチャイナ」への備えはあるのか。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO65219570Y2A011C2MM8000/
2022年6月12日(日) 日本経済新聞 3面 FAANG
米IT（情報技術）大手5社のフェイスブック（現メタ）、アップル、アマゾン・ドット・コム、ネットフリックス、グーグル（上場するのは親会社のアルファベット）の頭文字をとった造語。米国の人気株式評論家、ジム・クレイマー氏が2013年にアップルを除く4社を「FANG」として提唱した。英語の「牙」に「熊（ベア=弱気相場）にかみつく可能性がある銘柄」との意味を込めた。17年にアップルが加わった。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61652090R10C22A6EA2000/
2022年5月13日(金) 日本経済新聞 3面 時価総額360兆円減
米国の巨大ハイテク銘柄が逆風にさらされている。アップルは1年8カ月ぶりに時価総額で世界首位の座をサウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコに明け渡した。アップルなど5社「GAFAM」の時価総額は2021年末のピーク時から約2.8兆ドル（約360兆円）減った。米国の金融引き締めで投資マネーが後退しているうえ、インフレ加速に伴う消費低迷により成長鈍化が懸念されていると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO60728360T10C22A5EA2000/
2022年2月28日(月) 日本経済新聞 15面 バフェット流
ウクライナ危機とインフレ高進への警戒がマーケットを覆っている。先の見えない時代に、著名投資家ウォーレン・バフェット氏は何を思うのか。世界の市場関係者が注目する「株主への手紙」が26日、公表された。今年のメッセージは「銘柄を選ぶのではなく、ビジネスを選べ」。経験に裏打ちされたシンプルな言葉には、投資のヒントがちりばめられていた。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO58608910X20C22A2ENG000/
2022年1月29日(土) 日本経済新聞 2面 アップル、半導体確保で優位
米アップルが半導体などの供給制約問題の峠を越えた。27日に発表した2021年10～12月期決算はスマートフォン「iPhone」の販売を伸ばし、売上高と純利益はともに過去最高になった。産業界全体の半導体不足は少なくとも22年後半まで続く見通しだが、アップルは高い購買力を強みにサプライチェーン（供給網）の混乱からいち早く抜け出しつつある。
「思い通りのスピードで消費者に製品を届けられないのがもどかしいが、いくつかの明るい兆しがある」。27日に開いたアナリスト向けの電話記者会見でティム・クック最高経営責任者（CEO）は1年近くアップルを苦しめ続けた半導体不足が緩和に向かっていると明らかにしたと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO79679420Z20C22A1EA1000/