NTTドコモは26日、眼鏡型の拡張現実（AR）端末を2024年半ばに発売すると発表した。軽量・薄型とすることで使い勝手を高め、仮想空間「メタバース」向け需要を掘り起こす。スマートフォン市場が成熟する中、米アップルなどもゴーグル型端末を発売しており、「スマホの次」を巡る争いが激しくなってきたと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78776900X20C24A2EA1000/
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2024年1月28日(日曜日) 6ページ Appleの新商品
米アップルは初のゴーグル型ヘッドマウントディスプレー（HMD）「Vision Pro（ビジョンプロ）」を2月2日（日本時間3日）に米国で発売する。同社にとっては2007年発売のスマートフォン「iPhone」以来の大型の新製品となる。ただ、価格は3499ドル（約50万円）からと高額で、本格普及への道のりは険しそうだと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78022460X20C24A1EA4000/
2023年11月5日(日曜日) 1ページ 体感施設の話題
ソニーグループは2024年秋にアニメ「鬼滅の刃」などのコンテンツを体験できる施設を開業する。最新の仮想現実（VR）や音響技術を使い、自社系のアニメや音楽、ゲームなどを楽しめる。日本のコンテンツは訪日外国人観光客に人気で、映画に登場した場所やテーマパークが観光目的になっている。知的財産（IP）の活用の裾野が広がってきた。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO75869280V01C23A1MM8000/
2022年1月31日(月) 日本経済新聞 1面 仮想が現実 溶ける境界
人口減、気候変動、人工知能（AI）などテクノロジーの急激な進化、そして人類を襲ったパンデミック（世界的大流行）――。これまでの常識が一瞬で過去のものとなる時代がやってきた。次のゲームチェンジに我々はどう立ち向かうのか。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO79690430Q2A130C2MM8000/
2021年12月1日(水) 日本経済新聞 14面 半導体市場67兆円
主要な半導体メーカーで構成する世界半導体市場統計（WSTS）は30日、2022年の半導体市場が前年比9%増の6014億ドル（約67兆円）と過去最高になると発表した。6月時点予測（5734億ドル）から280億ドル上方修正した。新型コロナウイルス禍で社会のデジタル化が進展し、通信や情報端末などで半導体需要が伸びると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78034230Q1A131C2TB1000/
9月26日(木) 日経新聞 1面 米フェイスブックCEO単独インタビュー デジタル通貨「リブラ」とVR(◯◯◯◯)について語る
米フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者（CEO）がシリコンバレーの本社で日本経済新聞社との単独インタビューに応じた。企業としての信頼回復が課題となるなか、まず製品をつくり問題があればその時点でやめるのではなく問題の先手を打つように経営のかじ取りを修正したと訴えた。◯◯◯◯（VR）で人々が交流する新サービスを2020年に立ち上げるほか、世界的な論争を呼んだデジタル通貨「リブラ」は実現をめざす意向を改めて示したと日経が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO50194180V20C19A9MM8000/
夕刊ガールの有感アンテナ その31 東京ゲームショウ閉幕、５Ｇに熱視線 課題は？
こんにちは！夕刊ガールです。
夕刊ガールの有感アンテナ第31回目は「東京ゲームショウ閉幕、５Ｇに熱視線 課題は？」です。
世界最大級のゲーム展示会「東京ゲームショウ」が幕張メッセで12日から15日まで開催されました。来年の春から商用化する高速大容量の第５世代（５Ｇ）移動通信システムを使ったゲームが大きな注目を集めました。
多くの機器を接続できる５Ｇでは、データ通信の大きいゲームでも、大人数が同時にスマートフォンなどの携帯端末で遊べます。ゲームソフトの売り切りではなく、配信による定額制サービスへの転換が進むなど、５Ｇによって業界地図ががらりと変わる可能性も秘めています。
ＮＴＴドコモは、５Ｇ対応スマホを使って、ゲームキャラクターが対戦している様子を３次元（３Ｄ）で観戦できる技術を公開したました。目の前にある現実空間に架空の映像を重ねる拡張現実（ＡＲ）技術を活用しており、大容量の３Ｄ映像を送信するために５Ｇ回線が利用されました。
５Ｇが普及すれば、データ容量の大きい高画質で複雑なゲームでも、携帯端末で遊ぶことができるようになります。ゲーム業界ではソフトの売り上げだけでなく、定額制サービスで月額料金を稼ぐビジネスモデルへの転換が進み、５Ｇがこうした流れを加速させます。
ソニー・インタラクティブエンタテインメント（ＳＩＥ）は、月額２５００円で家庭用ゲーム機「プレイステーション４（ＰＳ４）」などのゲームを配信するサービスで、会員数が年平均４割超の伸び率で増えています。ゲーム事業は、ソニーの連結売上高の４分の１以上を占め、稼ぎ頭です。
そんな中、課題は５Ｇのインフラ設備と対応端末の普及です。ソニーは対応スマホを開発中ですが、今回は端末の出展を見送ったようです。大手ゲームメーカーの担当者は「通信網や対応機器がまだ定まっておらず、しばらく模索が続きそうだ」と話しています。５Ｇが生活の中に溶け込んでいくのはもう少し先のようですね。