2022年3月27日(日) 日本経済新聞 2面 EV値上げの波

電気自動車(EV)に値上げの波が押し寄せている。ロシアのウクライナ侵攻に伴う供給懸念から電池材の需給が逼迫しているためで、米テスラなどEV大手は相次いで値上げに動いている。主原料の一つニッケルは前年比2倍超に急騰。前年比6倍になったリチウムなどロシア産以外の資源も高騰が続く。価格高騰と供給不足はEV普及の足かせになりかねないと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO59437630W2A320C2EA1000/

2021年12月15日(水) 日本経済新聞 1面 トヨタ、EV投資4兆円

トヨタ自動車は14日、電気自動車(EV)の世界販売台数を2030年に350万台とする目標を発表した。燃料電池車(FCV)と合わせ200万台としていた従来目標の約8割増と大幅に引き上げた。バッテリー(電池)を含めたEVへの4兆円規模の投資も明らかにした。欧州を中心とした環境規制など脱炭素の流れが加速している。経営資源をEVにより配分することで、先行する欧米勢や中国勢との競争に備えると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78448220V11C21A2MM8000/

2021年4月2日(金) 日本経済新聞 1面 日産、低価格EV電池 コバルト使わず

日産自動車は電気自動車(EV)向け電池で、コバルトを使わない低価格品を2020年代半ばにも実用化する。1回の充電で走れる距離を縮めることなくコストを下げる。コバルトはレアメタル(希少金属)で供給量が限られ、需要拡大で奪い合いになる懸念もある。米テスラなどとの開発競争が熱を帯びてきたと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70604310R00C21A4MM8000/

2021年2月10日(水) 日本経済新聞 きょうのことば 軽自動車 日本独自、国内保有の◯割

国内で乗用車は登録車と軽自動車に大別される。軽は自動車の普及を目的に、日本独自の規格として1949年に設けられた。60年代にはモータリゼーションのけん引役として、80年代以降は「2台目」として浸透。現在、国内で保有されている車の約◯割を軽が占める。(日本経済新聞より引用)

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO68991920Q1A210C2EA2000/

9月2日(月) 日経新聞 きょうのことば ◯◯◯◯◯蓄電池 価格が普及の課題に 最近では、多種多様な電池が登場

工場やオフィス、住宅や発電施設などに設置する蓄電池。従来は鉛電池が多く使われていたが、最近では量産効果で価格が下がったリチウムイオン電池が増えている。大規模施設ではレドックスフロー電池やナトリウム硫黄(NAS)電池なども使われる。(日経新聞より引用)

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO49281050R00C19A9NN1000/

夕刊ガールの有感アンテナ その11 水素が動力源のハイブリッド鉄道車両、JR東が開発へ

こんにちは!夕刊ガールです。
夕刊ガールの有感アンテナ第11回は「水素が動力源のハイブリッド鉄道車両、JR東が開発へ」です。

JR東日本は4日、水素をエネルギー源とする燃料電池と蓄電池を用いるハイブリッド鉄道車両を開発すると発表しました。2021年度の完成をめざし、その後は約3年間をかけて安全性や走行性能の実証実験に取り組むようです。開発、実験費用などに計約40億円を投じ、24年度の実用化を目指します。

ハイブリッド車は2両編成で、最高時速は100キロ。これは都市圏の電車の平均的な最高時速です。水素と空気中の酸素を化合して電力を生み出す燃料電池と、2次電池のリチウムイオン電池でモーターを回します。水素タンクは自動車用のものを応用し、屋根の上に設置するようです。

JR東日本は2006年、世界で初めて燃料電池を用いた鉄道車両「NEトレイン」を開発していましたが、1度の水素補充で走れる距離は最長で70キロメートルほどにとどまりました。70キロメートルは直線距離でおよそ新宿から箱根までの長さです。今回は高圧水素を利用することで、2倍の約140キロメートルを走行できる見込みです。実験はいずれも神奈川県内を走る鶴見線の鶴見―扇町間や、南武線・同支線の武蔵中原―浜川崎間で、営業列車に交じって行う計画です。

JR東日本は昨年9月、トヨタ自動車と水素活用の分野で包括的な業務連携を結びました。今回の車両開発にあたっては、安全やハイブリッドシステムについてトヨタからアドバイスを受けていくようです。

1月28日(月) 日経朝刊1面 〇〇〇〇〇〇〇〇、駅・飲食店でシェア 東電、20年度に1万台

スマートフォン(スマホ)の充電用〇〇〇〇〇〇〇〇を貸し出すシェアサービスが相次ぎ始まると日経が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO40544370Y9A120C1MM8000/