トヨタ自動車など大手企業12社が次世代の高速計算機、量子コンピューターの実機の共同利用に乗り出す。米IBMが近く日本で初めて稼働させる「商用機」を用い、産業用途での実用化へ協力して知見を蓄積する。トヨタや三菱ケミカルは新素材の開発などでの活用を想定する。超高性能の次世代計算機の活用でリードできるかどうかは将来の産業競争力や国の安全保障戦略を左右すると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO73407590Q1A630C2MM8000/
政府は産業界と組み、情報処理や通信に使う量子技術の共同研究に乗り出す。5月中にもトヨタ自動車や東芝、NECなど50社ほどが参加する協議会を立ち上げる。国家主導で大規模な投資を進める米国や中国が世界で先行する。日本が強みを持つ量子通信・暗号技術は安全保障の優位性にも直結するため、官民挙げて実用化を急ぐと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO71582440V00C21A5MM8000/
統計分析などを活用した◯◯◯◯◯◯◯◯◯（情報学）の手法により、大量のデータから新素材を探索する取り組み。MIと略される。実験や論文を解析して、素材の分子構造や製造方法を予測する。デジタル化の進展で膨大なデータをスーパーコンピューターなどの高性能の情報処理装置で操れるようになり、素材分野での応用が広がった。（日経新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO56056270W0A220C2EA2000/
10年後の技術覇権を競う米中、置き去りにされる日本――。人工知能（AI）や量子コンピューターなど先端技術の特許出願（総合・経済面きょうのことば）を分析したところ、中国が10分野中◯分野で首位に立った。百度（バイドゥ）やアリババ集団などネット大手の台頭が目立つ。一方、特許の質では上位100位中、64を米企業が占めた。次世代の競争力を占う先端技術開発で米中が激しく競う一方、日本は水をあけられていると日経が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO55092420R30C20A1MM8000/
現在のスーパーコンピューターの15億倍もの性能をもつ次世代コンピューターの登場が現実味を帯びてきた。米グーグルが現在のスパコンでは困難な問題を簡単に解ける◯◯コンピューターの開発にメドをつけたためで、産業や金融から軍事までそのかたちを一変させる可能性を秘める。実用化にはまだ20～30年かかりそうだが、人工知能（AI）と組み合わせて影響は世界に及ぶ。開発に向けた攻防は国家の覇権を左右すると日経が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO51376200V21C19A0MM8000/
