DNAからなる遺伝情報を指す。DNAは4種類の塩基という物質が並んだ構造で、人の場合は2本の鎖がらせん状になっている。体を形作ったり様々な働きをしたりするたんぱく質の設計図となる領域は全体の1～2%とされ、それ以外の大部分の役割はまだ解明されていない。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO75017030S1A820C2EA2000/
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2021年7月25日(日) 日本経済新聞 1面 全ゲノム解析 病気予測
筑波大学は人のゲノムを全て解析し、一部のがんなど遺伝性疾患の発症リスクを検査するサービスを始める。従来の遺伝子検査では難しかった約60種類の病気の発症可能性を高い精度で割り出す。全ゲノム健診は欧米で実用化されているが、国内では個人情報の扱いなど課題が残る。普及には産学官の連携によるルール整備が欠かせないと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO74160030V20C21A7MM8000/
2021年6月5日(土) 日本経済新聞 1面 変異型検査 2社参入
新型コロナウイルスの変異の種類を特定するゲノム（全遺伝情報）解析に、民間企業が相次ぎ参入する。臨床検査大手のビー・エム・エル（BML）は7月までに週5000件の検査体制を整える。筑波大発の新興企業も参入し、国内全体の解析能力は現在の約3倍の週1万1000件程度に増える。国内感染の8割に達しているとされる変異ウイルスの発生や拡大の状況を把握しやすくなると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO72625630V00C21A6MM8000/
2021年5月5日(水) 日本経済新聞 1面 量子技術 官民で研究
政府は産業界と組み、情報処理や通信に使う量子技術の共同研究に乗り出す。5月中にもトヨタ自動車や東芝、NECなど50社ほどが参加する協議会を立ち上げる。国家主導で大規模な投資を進める米国や中国が世界で先行する。日本が強みを持つ量子通信・暗号技術は安全保障の優位性にも直結するため、官民挙げて実用化を急ぐと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO71582440V00C21A5MM8000/