アナリストたちの予測では、欧州の自転車と電動自転車の販売台数合計は30年までにパンデミック前の水準からおよそ50%増加して、年間3000万台に達すると見込まれている。
パンデミックがもたらした自転車ブームは、今振り返ってみると、すでに進行していた自転車へのシフトという動きを早めたということだろう。そこへエネルギー危機が加わり、自転車へのシフトは今後さらに加速していくことになりそうだと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO67190830X21C22A2TCR000/
――リオ・ティントは2018年に石炭事業から脱却しました。今後は鉄鋼業も石炭を使わない製造に向かうと予想しますか。
「鉄鋼業が脱炭素を達成するためには従来の製造方法を変えなければならない。水素還元や電炉の活用など技術手法はある。課題であるコスト増を解消するために資源企業も協力していく。市場で言われる『グリーンフレーション』（脱炭素に伴うインフレ）は大きな問題にならないと信じる」（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO65021120Q2A011C2NN1000/
日本の電気が足りていない。次の冬の寒さが厳しければ一般家庭で約110万世帯分の電気が全国で不足する見通しだ。火力発電所の休廃止が相次ぎ、原子力発電所の再稼働は遅れた。ロシアからの燃料調達も不透明感が高まる。東日本大震災以来の節電頼みの需給調整は限界に達した。ウクライナ侵攻や資源高によるエネルギー危機が、抜本改革を放置してきた日本を直撃していると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61456850W2A600C2MM8000/
