半導体大手のキオクシアホールディングス（旧東芝メモリ）が18日、東証プライム市場に上場した。初値は1440円と公開価格を1%下回った。同日終値ベースの時価総額は8630億円と、東芝から独立時の2兆円の半分以下となった。上場を契機に人工知能（AI）向けメモリーの開発・量産投資を拡充できるかが株価浮揚のカギとなると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO85561250Y4A211C2TB1000/
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2024年12月15日(日曜日) 6ページ キオクシアの話題
半導体メモリー大手のキオクシアホールディングス（旧東芝メモリ）が18日、東証プライム市場に新規株式公開（IPO）する。時価総額は約7800億円と当初想定した1兆5000億円超の半分にとどまる。足元のメモリー市況は停滞しているが、2025年以降に人工知能（AI）向け需要が拡大すると見込む。市場では今年最後の「大型上場」と位置づけられており、上場後の株価動向にも注目が集まっていると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO85476500U4A211C2EA4000/
2023年2月10日(金) 1ページ 東芝買収の話題
東芝は9日、国内投資ファンドの日本産業パートナーズ（JIP）から株式非公開化を含む再編提案を受け取ったと発表した。買収額は2兆円規模とみられ、足元の時価総額をわずかに上回る程度となる。株価が再編期待を織り込み上昇していることや、世界景気の減速感から東芝の業績も悪化していることが背景にある。大株主のアクティビスト（物言う株主）は利益がでる水準だが、買収後の成長戦略を含めてまずは社外取締役が買収案を受け入れるかが焦点となると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO68358980Q3A210C2MM8000/
2021年11月13日(土) 日本経済新聞 1面 東芝、23年度に3分割
東芝は12日、2023年度にグループ全体を3つの会社に分割すると発表した。事業を時間軸や収益構造が異なるインフラとデバイスに分ける。独立によって機動的に投資をして価値を高める。もう1社は半導体メモリー大手キオクシアホールディングスなどの株式を保有する。複合企業が主要事業ごとに分割して上場する日本初の事例となる。創業146年の東芝は脱総合電機で生き残りを目指すと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO77542560T11C21A1MM8000/
2021年10月19日(火) 日本経済新聞 16面 半導体、ハンコ製法で逆襲
先端半導体の回路を描くために不可欠な「露光技術」で日本企業に逆転の目が出てきた。キオクシア、キヤノン、大日本印刷はハンコを押すように回路を形成する「ナノインプリント」を2025年にも実用化する。一部の工程が不要になり、設備投資を数百億円、対象工程の製造コストを最大4割減らせる見込み。露光分野でシェアを奪われてきた日本勢が再び存在感を高められそうだと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO76749370Y1A011C2TEB000/
2021年8月29日(日) 日本経済新聞 1面 半導体再興、日米綱引き キオクシア・WD統合交渉
日米が半導体産業の再興を急ぐ中、キオクシアホールディングスと米ウエスタンデジタル（WD）の統合交渉が続いている。半導体はデータ社会の要諦で、安全保障面からも各国が振興策を打ち出す。供給網を共同歩調で整備し、巨額の補助金で台頭する中国をけん制したいとの思いは日米政府とも共通するが、自国産業を守りたいとの思惑も見え隠れする。再編の行方は新時代の経済同盟の試金石となると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO75241800Z20C21A8MM8000/