食品や家電など幅広い製品の価格が10月から一斉に上がる。帝国データバンクによると、食品の値上げは約6600品目に達し2022年の月別で最多になる。家計の負担は食品だけで年約7万円高まる見込み。電力料金なども上がっており物価の上昇に賃上げが追いついていない。消費者は節約志向を強めている。個人消費の低迷が景気の減速につながりかねないと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO64749330Q2A930C2EA1000/
タグ: 食品
2022年7月6日(水) 日本経済新聞 1ページ 食品の6割 値上がり
2022年4月1日(金) 日本経済新聞 1面 食品値上げ 店頭波及9割
食品の値上げが店頭価格に浸透し始めた。メーカーが昨秋以降に値上げを打ち出したパンや冷凍食品など14品目のうち9割の店頭価格が2月までに上昇した。前回値上げ表明が相次いだ2019年は6割弱だった。物流費などの上昇に小麦など原材料価格の高騰が重なり、メーカーの強気な姿勢が目立つ。食品の値上げは4月以降も続く。賃金の上昇が小幅にとどまる中、ガソリン価格なども上がっており消費の重荷になる可能性があると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO59602040R00C22A4MM8000/
2022年2月11日(金) 日本経済新聞 5面 約40年ぶり、伸び率
米国の物価上昇の勢いがおさまらない。米労働省が10日発表した1月の消費者物価指数（CPI）は前年同月比で7.5%上昇した。前の月（7.0%）から伸びが加速し、1982年2月以来約40年ぶりの高水準となった。長引く高インフレに原油価格上昇が追い打ちをかけ、人々の物価見通しをさらに押し上げる可能性が強まっていると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO80079870R10C22A2EP0000/
2021年2月14日(日) 日本経済新聞 1面 買い物時短 ◯◯品優位 コロナ影響 店頭品数、7割で減
スーパーに並ぶ商品の種類が減っている。日経POS（販売時点情報管理）のデータによると、2020年に食品・日用品の7割の品目で商品数が減少した。新型コロナウイルス感染を警戒して、事前に決めたものを短時間で買って帰る傾向が広がり、◯◯商品が強さを発揮。小売店やメーカーは品ぞろえを絞った。強い看板商品の少ないメーカーが苦戦を強いられるなど、業界地図に異変が起きる可能性があると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO69093190U1A210C2MM8000/
9月19日(木) 日経新聞 商品面 タピオカ輸入急増 飲料人気、1月〜7月、◯倍に
若者を中心にタピオカ入り飲料の流行が続き、タピオカの輸入量が増えている。1～7月の輸入量は前年同期に比べ◯倍の約◯◯◯◯トン。2018年通年の約3000トンを既に大幅に上回る。その中でもドリンク発祥の地である台湾からの輸入が急増。18年にそれまで日本の輸入元で首位だったタイを抜き、存在感を示していると日経が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO49769230T10C19A9QM8000/