上場企業の業績改善に弾みがついてきた。2022年3月期の純利益は前期比45%増える見通しだ。増益率は8月時点の36%増から上振れる。新型コロナウイルス禍からの経済回復に伴う市況改善などで海運や鉄鋼の業績が拡大する。半導体不足や原材料高など懸念材料も多い中、21年10月～22年3月期（下期）も好業績を維持できるかが、出遅れていた日本経済回復のカギを握ると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO77343150X01C21A1MM8000/
サウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコが31日発表した2021年7～9月期の純利益は前年同期に比べ2.6倍の約304億ドル（約3兆5000億円）だった。原油価格の高騰を受け、販売収入が増加。石油精製や石油化学事業の収益が膨らんだと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO77151060R01C21A1FF8000/
売り上げから製造や販売にかかった費用、税金などを差し引いた企業の最終的なもうけ。マイナスの場合は最終赤字となる。企業のトータルの収益力を示し、投資家が最も重視する。企業は◯利益をもとに、配当などで株主に配分をする。（日本経済新聞より引用）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO66115570S0A111C2EA2000/
アパレル大手・中堅企業が15日までに発表した2020年3～5月期決算は9社（2月期本決算企業、西松屋チェーン除き連結）のうち◯社が最終赤字となった。店舗の休業や営業時間の短縮により販売が落ち込んだと日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO61561430V10C20A7DTA000/
企業業績の停滞感が強まっている。上場企業の2020年3月期の純利益は28兆4500億円程度と前期比で1.4%減と小幅ながら落ち込みそうだ。19年3月期に続いて〇期連続での最終減益となる。中国経済の減速などが響いて、電機などグローバルに事業を展開する製造業を中心に業績が悪化する。小売業や不動産など非製造業は増益を確保するが、補いきれない見通しだと日経が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO44936530X10C19A5MM8000/
トヨタ自動車が発表した2018年4～12月期連結決算は本業のもうけを示す営業利益が増益でした。でも、純利益が減りました。どういうことでしょう？
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO40998300X00C19A2MM8000/
