日本企業が電気自動車（EV）や半導体などハイテク分野で使う先端素材で攻勢に出る。住友金属鉱山は電力消費を減らせる半導体ウエハーに参入。日本製紙は車載電池の電極材料を増産する。日本の半導体や家電がかつての勢いを失うなか、素材産業は世界的な競争力を保つ。米中経済摩擦で、はざまに立つ日本にとって素材は経済安保上の重要なカードになるだけに、競争力をどう維持するかが課題となると日本経済新聞が報じています。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO75913450R20C21A9MM8000/