2022年2月19日(土) 日本経済新聞 1面 オンワード ネット商品試着

オンワードホールディングスは2024年までに1300店規模のほぼ全店を電子商取引(EC)と連携させる。消費者はECで扱う大半の商品を店に取り寄せて試着・購入できる。EC売上高比率を3割から30年までに5割に高める。店舗の低コスト運営にもつなげる。新型コロナウイルス禍で衣料品市場が縮小するなか、アパレルがネットを軸に生き残りを目指す動きが広がってきたと日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO80307880Z10C22A2MM8000/

2022年1月17日(月) 日本経済新聞 1面 売らない百貨店

米ニューヨーク発の「売らない百貨店」を運営するショーフィールズが今夏にも日本に参入する。店舗では商品の販売を目的とせず来店客に衣料品や化粧品などを試してもらう。米国では新型コロナウイルス下で老舗百貨店の破綻が相次ぐなか、同社は売らない店舗の代表格として急成長している。消費の中心が実店舗からネットに移り、日本でも小売業の店舗のあり方が変わりつつあると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO79271350X10C22A1MM8000/