2023年10月14日(土曜日) 2ページ 石油危機50年の話題

「楽観的すぎると思う。景気の軟着陸はありうるが、想定よりもインフレを巡る情勢が悪化するリスクはかなり大きい」

米連邦準備理事会(FRB)は9月下旬、失業者が急増せずに物価上昇率が2%に減速していく見通しを示した。(日本経済新聞より引用)

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO75277840U3A011C2EA1000/

2022年8月21日(日) 日本経済新聞 3ページ 住宅価格

住宅価格の高騰が歴史的な水準に達している。投機の過熱や資源高を背景に、先進国の住宅価格の伸び率は2022年1~3月期に前年同期比15%を記録した。第1次石油危機直後の1974年7~9月期以来、およそ半世紀ぶりの高水準だ。金融引き締めにより米国では住宅着工が減少に転じたが、価格などは高止まりが続く。物価指数への影響も大きく、インフレ長期化の要因にもなりうると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO63626800R20C22A8EA2000/

2022年1月26日(水) 日本経済新聞 1面 米ロ、冷戦期以来の緊張

ロシアによるウクライナ再侵攻を警戒し、米欧はウクライナ周辺の東欧地域に派兵する準備に入った。政治体制が異なる核保有国同士が直接対峙するのは冷戦期以来の事態だ。米ロが直接衝突する可能性は低いとみられるが、偶発的な事象をきっかけに緊張が高まりかねない。米欧が資源大国であるロシアへの制裁に踏み切れば、影響は世界経済に及ぶ。金融市場には動揺が広がっていると日本経済新聞が報じています。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO79549080W2A120C2MM8000/

2021年3月21日(日) 日本経済新聞 文化面 私の履歴書

潮目の変化は突然来た。同年10月6日、エジプト・シリア連合軍がイスラエルを攻撃し第4次中東戦争が勃発。16日にペルシャ湾岸6カ国が原油公示価格の7割引き上げを発表すると、中東に原油の8割近くを依存していた日本では物価が急騰し、パニックに陥った消費者がトイレットペーパーの買いだめに走った。オイルショックの到来だ。

景気は暗転。衣料品販売の不振から繊維工場が操業短縮を余儀なくされると島精機の機械はキャンセル続出。在庫の山の中で工場の社員は整備や掃除しか仕事がなくなっていく。会社の収入も途絶え、翌74年夏には運転資金に苦労する状況に追い込まれた。(日本経済新聞より引用)

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70131930Z10C21A3BC8000/

2020年5月6日(水) 日経新聞 きょうのことば 大恐慌とは、1929年10月24日に起きた「◯◯の木曜日」と呼ばれる米株式市場の大暴落をきっかけに世界に波及した経済危機

1929年10月24日に起きた「◯◯の木曜日」と呼ばれる米株式市場の大暴落をきっかけに世界に波及した経済危機。30年代前半にかけて世界で貿易が停滞し、デフレが続いた。世界の鉱工業生産は約3割縮小し、失業者も急激に増えた。特に危機の中心だった米国では労働者の4人に1人が失業し、国民総生産(GNP)を29年の水準に戻すのに10年以上かかった。(日経新聞より引用)

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO58790750V00C20A5NN1000/